今こそ、販促部門もデータ活用を。必要なデータを集めるための「5W2H」とは
2022・07・20
パンデミックや石油価格の高騰など、社会情勢が日々めまぐるしく変化しています。
販促業務においても、企画から実行に至るまで、従来とは大きく状況が変わっており、これまでのように勘や経験則に頼った運用が難しい時代へ。
そこで今回は、予測不可能な時代に役立つ販促業務の「データ活用」についてお伝えします。
「データを収集・活用したいが、何から着手してよいかわからない」という方は、ぜひお読みください。
販促業務を取り巻く環境の変化
ここ2年半ほどの間に、販促業務の現場ではさまざまな変化が起こっています。
- 毎年恒例だったキャンペーン → 先行きが見えず、行えない
- 本部から一斉送付 → エリアごとに情勢やニーズが異なり、個別対応が必要に
- 試飲試食などによる販促 → 感染症対策の観点から難しい
上記はあくまで一例ですが、現場の方々はこれまで通りの販売促進活動が行えない中、部門としての予算は確保しておきたいなど頭を悩ませているのではないでしょうか。
大きな変化の時は、既存の施策や運用体制を見つめ直すチャンスでもあります。
そして、見直しの際に頼れるものは「適切なデータ」です。
しかし、多くの企業はこのデータ収集と活用に課題を感じている現状があります。
2020年に当社が取引先企業の販売促進部門を対象に実施したアンケートでは、回答者の約25%が「データの活用」に課題を感じていると回答しています。
逆に言えば、適切なデータを収集し、活用できる企業こそが、この変化の時代で飛躍すると言っても過言ではないでしょう。
販促業務の効果検証に必要なデータとは
データ収集というと身構えてしまうかもしれませんが、これからデータの整理を始めるという場合には「5W2H」を意識して進めるのがおすすめです。
- WHO・・・主体となる事業部、商品チーム、プロジェクトメンバーなど
- When・・・施策の実施期間・日時
- Where・・・リアル/オンライン、リアルの場合は立地条件など
- What・・・販売を促進したい商品/サービス
- Why・・・認知向上、売上UPなど、施策の目的は何か
- How・・・どのような施策だったのか
- HowMuch・・・施策に対しかかった費用
こうした目線を持つことで、新しい施策を導入する上でも、「好き嫌い」ではなく、フラットな目線で費用対効果を検証することができるようになります。
データ収集する上での課題と解決策
前項ではデータ収集の基本となる「5W2H」についてお伝えしましたが
企業規模や商品数、施策により管掌部門が異なるなど、会社により状況はさまざまなことと思います。
関わる部門・人が増えるほどに、フラットなデータ収集は難しくなり
効果検証の妨げとなってしまうことも。
そんな企業におすすめなのが、管理システムの導入です。
当社が提供する販促クラウド「SPinno」では、社内の部門間はもちろんのこと、社外のサプライヤーも巻き込んだデータ共有が可能です。
導入に際しては、お客様専任の<カスタマーサクセス>担当者が丁寧に現状の運用体制や課題をヒアリングし、必要なデータを集められる体制づくりをお手伝いします。
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投稿者プロフィール
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販売促進部です。
販促やマーケティング・ブランディングなどの様々な情報について、まとめ&発信を行っています。
「販促部門の頼れるパートナー」を目指して、お役立ち情報や販促ネタ、自社の最新TOPICSなどをつぶやいたりしています。
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