IoTどころじゃない？！IoE活用について

「IoT」という言葉をご存知でしょうか。
「IoT」とは、「Internet of Things」の略で、「モノのインターネット」という意味です。
近年この「IoT」は世界中で広がりをみせ、最近では「IoE」にまで進化しているのだとか。
はて、「IoE」とはなんでしょう？

「IoT」をおさらい

そもそもの「IoT」について、すこしおさらいしてみます。
IoTという言葉が最初に皆さんの目に触れたのは、「IoT家電」というワードからではないでしょうか。
そう、まさに「モノのインターネット化」が最初だったということですね。

例えば、数か月前に公開したこちらの記事。様々なハイテク「椅子」に関する記事ですが、この中で「AIがコリ具合を感知するマッサージチェア」というIoT家電が紹介されています。

このマッサージチェアは、センサーを通して「コリ」を「硬さ」でデータ化・集積し、人工知能によってデータを解析してフィードバックすることで、その「コリ」に対して最適なマッサージを施す機械です。

IoTとはこのように、「データを収集→蓄積→解析→最適解を提案する」というフローを、モノゴトを介して自動化することを指します。

膨らむ「モノのインターネット」

先ほどお話ししたように、IoTの認知は家電から始まったわけですが、「IoT」の「Ｔ」、つまり「things（モノ）」の部分は、徐々に広がっていきました。

それぞれ個々のデータを集約したネットワークはどんどん大きくなり、より精度の高いデータの提供ができるようになっていきました。

その結果、データの収集・解析のためのツールとしてあらゆるモノにセンサーがつくようになり、今や、街を歩けばIoTセンサーに当たるといった様相です。

こうして、家電製品の性能向上の一端であったIoTは、企業の成長の一手を担う戦略のひとつに成長しました。

いまや「IoT」は「IoE」

上述のようにIoT活用が広がってゆく中で、「IoE」という言葉が生まれてきました。
「IoE」とは「Internet of Everything」のことです。

あらゆるセンサーを繋げていった現在の「IoT」は、「Things」という言葉に留まらないだろう、ということです。

電車やバスを待つ時、電光掲示板やスマホのアプリで、次の便が今どこにいるかを確認できるようになりました。
車に乗っているとき、渋滞情報をナビで確認して迂回ルートを選択できるようになりました。
いまや私たちは、それぞれのモノ同士のネットワークの中で生活しているのです。

そういうわけですから、ここから「IoT」ではなく「IoE」という名前を使っていこうと思います。

企業の「IoE」活用のアイディア

消費者向け製品・サービスをより良くするためのIoEばかりが頭に浮かびますが、企業側でのIoE活用例も増えています。

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例えば、こちらのサイトで紹介されているのは、ワインの製造での活用例です。

高効率＆高品質なワイン造りをサポートするIoT事例3選 | CHANGE-MAKERS

今まで目視でも測れなかったデータを、センサーを通じて集積することが可能になり、効率よく品質のいいワインを作るためにIoEが活用されています。

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こちらでは、ある工場での事例をあげています。

1個50円のセンサーで工場内IoT、残業ゼロに | ワクスタ（The Work Style Studio）

この工場では、機械にセンサーを組み込み、生産工程をデータにして見える化することで、無駄な作業を減らして従業員の残業や休日出勤をゼロにすることに成功したそうです。

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百貨店・ショッピングセンターでも活用が進められています。

パルコのIoTが捕らえた顧客行動のリアル – AWS Summit Tokyo｜クラウド｜IT製品の事例・解説記事

顧客接点の解析や、適切なタイミングでの顧客へのアプローチにIoEが活用されています。

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つい先日、ゴールデンウィークから実証実験が始まっているこちらは、書店におけるIoEプロダクトです。

ニュース – 日販「書店体験を変えるIoT」ハッカソン優秀作、都内2書店で早くも展開：ITpro

販促ツールの内容を、顧客の興味に応じて変えていくマーケティングを、IoEプロダクトによって実現する試みです。

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実にいろんな用途がありますね・・・網羅しきれそうにありません！

まとめ

ここまで、企業や消費者を取り巻く「モノのインターネット」についてお話してきました。
気づかないうちに、色々な情報網の一部として、自分の行動データが収集・解析されているんだなあと、少し怖くも感じました。

そのようなことを感じるのは私だけではないようで、IoEの懸念点として、プライバシーの問題が提起されています。
IoEの利便性、懸念点に対するリスクヘッジを含めて、重要になってくるのはデータ収集場所である「クラウド」です。

弊社では、このように様々な用途を持つ「クラウドシステム」、取り分け「販促クラウド」に関するセミナーを無料で行っています。
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